HPVワクチン再開後の課題は?

新潟大学大学院産婦人科学准教授 関根正幸氏

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編集部から〕厚生労働省の専門部会は11月12日、2013年6月から中止していたヒトパピローマウイルス(HPV)ワクチンについて積極的勧奨の再開を決定した。先行してHPVワクチンを導入した北米、北欧などの国では子宮頸がんや前がん病変の減少が観察され始めているが、日本ではワクチンの接種率が著しく低迷し、子宮頸がんが急増するという深刻な事態となっている。ワクチン接種が滞った空白の8年半余り、子宮頸がんに苦しむ患者を間近で診てきた産婦人科医は何を思い、厚労省の今回の方針転換に何を期待するのか。ワクチンの信頼回復に必要なことなど積極的勧奨再開後の課題について、新潟大学大学院産婦人科学准教授の関根正幸氏に聞いた。

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