〔編集部より〕Medical Tribuneでは日本医療安全学会との共同企画として、連載「医療法学で考える臨床の未来」を始めます。日常臨床を円滑に進める上で知っておきたい医療と法律の関係について、日本医療安全学会の先生方を招き、「医療法学」「医療安全」という視点から考えます。毎回、動画と内容をまとめた記事の2本立てでお届けします。 2015年に医療事故の再発防止を目的とした医療事故調査制度が施行され、今年（2023年）で8年が経過した。同制度をきっかけに医療安全の向上が見られたと評価する声がある一方、いまだに紛争解決の手段として用いられるケースも散見されるなど、適切な運用に当たり課題は山積している。連載の第1回では同制度が施行されるに至った経緯について、日本医療安全学会理事長で浜松医科大学教授の大磯義一郎氏に解説してもらった。 動画（YouTube） <!-- .frame-wrapper__video { position: relative; width: 100%; height: 0; padding-bottom: 56.25%; overflow: hidden; margin: 30px auto; } .frame-wrapper__video iframe { width: 100%; height: 100%; position: absolute; top: 0; left: 0; } -->