「過剰診断」はなぜ生まれる?

がん検診「過剰診断」がもたらす不利益

青森県立中央病院医療顧問・斎藤博氏に聞く

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 がん検診は、がんの早期発見・早期治療に不可欠な取り組みである。その一方で、がん検診には見過ごされがちな不利益が潜んでいる。元国立がん研究センター検診研究部部長で現在は青森県立中央病院顧問を務める斎藤博氏に、過剰診断の問題を中心にがん検診がもたらす不利益について聞いた。(関連記事「福島の甲状腺がん過剰診断に見る日本の宿痾」)

斎藤 博(さいとう ひろし)

青森県立中央病院医療顧問

1978年3月 群馬大学医学部 卒業

1994年4月 弘前大学医学部 講師(内科学第一講座)

2004年1月 国立がんセンターがん予防・検診研究センター(2016年より社会と健康研究センター) 検診研究部長

2018年4月 青森県立中央病院 医療顧問

2018年9月 青森県がん検診 管理指導監(併任)

<学会活動等>

現在の大腸がん検診法を開発し(1984年頃)、その有効性を実証した(1995年頃)

以後、効果的ながん検診の仕組みに関する研究と政策提言を行い、国レベルでその基盤構築を行った

がん死亡率減少に向けて活動中

1991年 厚生省「大腸がん検診実施基準検討会」 委員

   

2000年 世界消化器内視鏡機構(World Endoscopy Oganization:WEO)大腸がん検診委員会 委員

2003~7年 厚生労働省「がん検診検討会」 委員

2006~18年 日本対がん協会 評議員

2012~7年 厚生労働省「がん検診のあり方に関する検討会」 構成員

2015年 内閣府大臣官房統計委員会人口統計部会 専門委員

厚生労働省「標準的検診法と精度管理に係る新たなシステムなどの開発に関する研究」班(2009年~)などがん検診 に関する5研究班の主任研究者及び他の約20究班の分担研究者

2008~25年 日本医療研究開発機構(AMED)革新的医療実用化研究事業「対策型検診を目指した大腸内視鏡検診の有効性評価のためのランダム化比較試験」 分担研究者

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