がん検診の利益・不利益、「知らない」が約3割
厚生労働省は不利益を上回る利益が認められたがん検診（胃がん、大腸がん、肺がん、子宮頸がん、乳がん）の受診を推奨しているが、受診率は30～40％程度と欧米の半分以下にとどまる。一方、バイオマーカーや検査法の開発によりさまざまながんのリスク検査が自由診療下で行われているが、中には利益に対する不利益の大きさが指摘されるものもある。Medical Tribuneウェブでは2023年11月13日～12月1日に医師会員を対象として、がん検診に関するアンケートを実施。約3割ががん検診の利益・不利益を「知らない」と回答するなど、がん検診リテラシー啓発の現状と課題が示された。
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