勤務医の負担軽減を目的に、2008年度の診療報酬改定で「医師事務作業補助体制加算」が創設されたことを受け、新たな職種として医師事務作業補助者（Doctor's Assistant；DA）が誕生し、全国の医療機関で採用されている。しかしDAに統一された資格制度はなく、スキル向上を目指した教育体制もない。そのため、DAのモチベーションが下がり医師の負担軽減につながらない恐れがある。国立病院機構九州がんセンターでも、業務内容や人間関係に悩んだDAが相次いで離職する事態に陥った時期がある。中には優秀な人材が他の医療機関に引き抜かれたケースもあったが、2019年に行った院内改革を機にDAの質の向上に加え、離職に歯止めがかかったという。現在は他施設からDA業務の視察に訪れるまでの改革を成し遂げた同センターの秘訣について院長の森田勝氏に聞いた。