2050年に8割？深刻化する小児近視に警鐘

研究の背景：正確な近視有病率の推定と将来予測の必要性

　近視は重要な公衆衛生上の課題であり、適切な矯正と効果的な介入が求められる。以前のメタ解析によると、2050年までに世界人口の約50%が近視、10%が強度近視に達すると予測されている（Ophthalmology 2016; 123: 1036-1042）。特に中国では深刻な問題となっており、2015年の国内総生産（GDP）の1.3%が近視に関連する経済的負担と推定されている。しかし、既存の予測モデルには限界があり、中国の小児近視の実態やその推移を正確に反映していない可能性がある。

　2010年以降、スマートフォンなどのデジタル機器の普及に伴い、長時間の近距離作業が増加した。一方で、中国では近視進行を抑制する新たな介入策が導入されており、正確な近視有病率の推定と将来予測の必要性が高まっている。従来のメタ解析では調節麻痺を使用しない研究が含まれており、近視の有病率が過大評価されていた可能性がある（Retina 2020; 40: 399-411、J Glob Health 2021; 11: 08006）。

　そこで、今回は調節麻痺を用いた精度の高いデータに基づき、中国の小児および青少年における近視／強度近視の最新の有病率データを確立し、2050年までの将来予測を行うことを目的とした研究を紹介する（Lancet Reg Health West Pac 2025; 55: 101484）。