誌説の背景：御大層な公式プレイブック New York Timesに「危険な茶番はやめるべき。東京五輪が強行される理由は3つある。金、金、そして金だ」と皮肉られても、日本政府も国際オリンピック委員会（IOC）も聞く耳を持たない。準備は着々と進み、開幕まで2カ月を切った。会期中の新型コロナウイルス感染症（COVID-19）対策として、IOC、国際パラリンピック委員会（IPC）、東京2020組織委員会は4月28日、アスリート・チーム役員向けに公式プレイブック第2版を公表した。 これは2月に公表した初版を基に、大会参加者と東京都および日本在住者の「安全・安心（耳タコでおます）」を確保するために、前述の3つの委員会に加えて、東京都、日本政府、世界保健機関（WHO）で構成される「オール・パートナー・タスクフォース（何じゃこりゃ？）での議論も踏まえて作成された」とうたっている御大層なシロモノである。 内容については、担当者がやたらと胸を張ってメディアで喧伝しているのでご存じの先生も多いと思うが、驚くべきはこの「なんたらタスクフォース」に「医療専門家」が加わっているということである。公式プレイブックの作成に携わった「専門家」のサイエンスレベル、国際感覚を疑わざるをえない。 と思っていたら、New England Journal of Medicineにこの公式プレイブックのポンコツぶりを指摘する誌説が掲載されたので紹介する（N Engl J Med 2021年5月25日オンライン版）。