アレルゲン回避の環境整備は喘息診療において有効か？

【研究の背景】環境整備介入はそもそも有効か？

　純粋なⅠ型アレルギー疾患の治療においては、増悪因子として寄与するアレルゲンを同定し回避指導を行うことが大きな意味を持つ。しかし診療に際して難しいのは「感作が成立していること」と「発症していること」が必ずしも一致しないことである。さらにいえば、アレルゲン回避指導・環境整備の効果そのものに関しても現在一貫した見解は得られていない。というのも、同疾患の治療では個体差や個々の生活習慣／生活環境の違いなどさまざまな要因が関与することから画一的な方法での対応が難しく、アレルゲン汚染環境にない症例、感作は成立していても曝露に伴う増悪を認めない症例では自覚症状や生活の質（QOL）の改善につながらない場合があるためだ。

　とはいえ、現在も多くの研究者が「アレルゲン曝露を効果的に減らす方法を特定できれば、アトピー型喘息患者における急性増悪リスクの低減やQOLの改善に益するだけでなく、喘息の発症抑制や医療利用の削減にもつながるのではないか」と考えている。そこで今回は、米国で喘息の症状改善を目的として行われているアレルゲン低減戦略の有効性を検討したレビュー論文（J Allergy Clin Immunol Pract 2025; 13: 1256-1265）をご紹介する。