不妊に悩むカップルが増加し、日本では出生児の20人に1人が体外受精で生まれている(2015年)。夫婦以外の第三者が関わる妊娠・出産も技術的には可能となったが、倫理的な問題に対する法整備が遅れており、日本産科婦人科学会が自主規制してきた。しかし、不妊に悩むカップルから一定の需要はあり、海外で高額な費用を支払って行うといった例もみられる。不妊治療が増えている今、こういった問題は誰もが身近なテーマとして考えるべき時期にきている。そこで、2018年11月に米国科学雑誌PLOS ONEに掲載された、東京大学医学部附属病院女性外科の平田哲也氏らによる、第三者を介する生殖補助医療に関する国内の意識調査の結果を紹介する。