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ワクチンの安全性、懐疑的な人は約半数

 2019年07月30日 06:00

 米国オステオパシー協会は6月24日、米国成人2,000人超を対象とした調査の結果、45%の人がワクチンの安全性に疑問を抱いていることが分かったと、公式サイトに発表した。

安全性を疑う理由はネガティブな記事、企業や国への不信感など

 今回の調査は、米国成人2,007人を対象にインターネットを使って行われた(調査期間2019年5月28~30日)。
 集計の結果、55%の人は「ワクチン接種の安全性に疑問がない」と回答していた。

 一方、45%はワクチン接種の安全性に疑いを持っていることが分かった。疑念を抱いたきっかけは、インターネット記事から入手したネガティブ情報(16%)、製薬企業による不正行為(16%)、医師や看護師から得たネガティブ情報(12%)、国の不正行為(11%)、ソーシャルメディアでのネガティブ情報(10%)、友人からのネガティブ情報(10%)などであった(複数回答)。

 さらに、接種によるリスク(危険性)とベネフィット(有用性)の両面から見たワクチンを評価できるかどうかについても聞いた。その結果、多くの人(82%)はワクチンを支持していたが、9%は分からないと回答し、8%は大きな不安を抱いていた。

公衆衛生に重大な影響

 精神科医で同協会のRachel Shmuts氏によると「ヒトは進化の過程で、自らを危険にさらすような物事やネガティブな情報に注意を払う習慣を身に付けている」と言う。そのためワクチン有害説が流れた場合、自分の子供や家族が危険にさらされていると感じるのは理にかなっているとしている。

 しかし「麻疹のように、排除するためには予防接種を受けた人の割合が95%以上必要な感染症もある」と家庭医のPaul Ehrmann氏。もし、ワクチン有害説によって接種を拒む人が増えれば、感染症の流行など公衆衛生に重大な影響が出ると警鐘を鳴らしている。同氏は「私たち医師はワクチン接種の安全性と有効性に関する証拠をきちんと示し、一般市民に接種を呼びかける責任がある」としている。

(あなたの健康百科編集部)

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