障害者雇用促進法の改正などにより、精神疾患を有する人の就労に向けた取り組みは進んでいると言われる。しかし、統合失調症のような重い精神疾患の患者にとって、就労の継続は依然として高いハードルのままだ。そこで、国立精神・神経医療研究センター精神保健サービス評価研究室室長の山口創生氏らの研究グループは、統合失調症患者が受けた「援助付き雇用プログラム」の内容を調査。同プログラムの再現性が高い事業所ではそうでない事業所と比べ、統合失調症患者の就職率が高く、就労継続期間も長かったと発表した。詳細は、米精神医学誌Psychiatr Serv(2020年1月3日オンライン版)に掲載された。