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子宮頸がん予防のために"0.007%"を母親にどう説明するか

第19回日本ワクチン学会学術集会で勧奨メッセージを発表

 2015年11月23日 08:00
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 子宮頸がんの予防を目的としたヒトパピローマウイルス(HPV)ワクチンは,副反応をめぐる報道や国の積極的勧奨の中止を受けて接種率が低迷している(関連記事)。HPVワクチン接種対象年齢の娘を持つ母親にアンケートを行った大阪大学大学院産科学婦人科学病理研究室の八木麻未氏らは,娘へのワクチン接種に対する母親の意向を向上させるためには,重篤な副反応の発生率である0.007%の伝え方を変えることが有用であると報告した。なお,今回の報告は第19回日本ワクチン学会学術集会(11月14〜15日,会長=江南厚生病院こども医療センター顧問・尾崎隆男氏)で行われた。

  • 製造販売業者と医療機関からの報告のうち,医師が重篤と判断した,接種回数当たりの副反応件数(第10回厚生科学審議会予防接種・ワクチン分科会副反応検討部会,平成26年度第4回薬事・食品衛生審議会医薬品等安全対策部会安全対策調査会資料〔資料7 各ワクチンの副反応報告件数〕)

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