同種造血幹細胞移植後の通院継続率向上へ
適応拡大，前処置や併用療法の開発により，同種造血幹細胞移植開始から約40年で施行件数と長期生存患者が増えつつある。しかし，長期生存患者の中には通院中止例も存在し，移植後の二次がんなどのリスクへの対応が求められる。第38回日本造血細胞移植学会総会（3月3～5日）の会長を務めた名古屋第一赤十字病院副院長で血液内科部長の宮村耕一氏は，かかりつけ医・産業医との連携づくりや外来チーム全体で患者をフォローするなど，通院を継続させる取り組みが必要である，と同学会の会長シンポジウムで強調した。
全文を読むにはログインが必要です
ログインして全文を読む
無料でいますぐ
会員登録を行う
- ご利用無料、14.5万人の医師が利用
- 医学・医療の最新ニュースを毎日お届け
- ギフト券に交換可能なポイントプログラム
- 独自の特集・連載、学会レポートなど充実のコンテンツ
＼ 60秒でかんたん登録 ／
会員登録
