市中肺炎入院治療に関する米GLは妥当
【海外短報】
2016年10月03日 11:25
プッシュ通知を受取る
（c）Getty Images ※画像はイメージです
市中肺炎（CAP）で入院した患者への抗菌薬の投与期間に関する米国感染症学会（IDSA）╱米国胸部学会（ATS）のガイドラインは妥当で支持されると、スペインのグループがJAMA Intern Med（2016; 176: 1257-1265）に発表した。
GL群と医師判断群で有意差がつかず
IDSA╱ATSガイドラインでは、CAPで入院した患者には抗菌薬を少なくとも5日間投与し、臨床的安定が得られれば投与を中止するよう推奨している。同グループはCAPの診断で入院した患者を対象に、同ガイドラインの妥当性を検証する多施設共同ランダム化非劣性試験を実施した。
対象は312例で、入院5日目に介入群と対照群に割り付けた。介入群には抗菌薬を5日間投与し、体温37.8℃以下の状態が48時間続き、CAPに関連する臨床的不安定性の徴候が1つ以下になった時点で投与を中止した。対照群への抗菌薬投与期間は医師の判断に委ねた。主要評価項目は入院10日後および30日後の臨床的成功率と、18項目のCAP症状質問票で評価した5日目と10日目の症状スコア（高スコアほど重症）とした。
その結果、intention-to-treat解析における入院10日後の臨床的成功率は介入群56.3％、対照群48.6％、30日後の同成功率はそれぞれ91.9％、88.6％で、いずれも有意差は認められなかった。介入群と対照群の平均症状スコアは5日目27.2対24.7、10日目17.9対18.6で、同様に有意差はなかった。
Per-protocol解析における介入群と対照群の入院10日後の臨床的成功率は59.7％対50.4％、30日後の同成功率は94.4％対92.7％でいずれも有意差は認められず、5日目および10日目の平均症状スコアにも有意差はなかった。
（編集部）
