７職種で挑む入院型慢性疼痛治療
福島医大・髙橋直人氏らがIASP 2016で報告
外傷や疾患が治癒しても疼痛が持続する慢性疼痛。さまざまな背景因子が混在し、患者ごとにライフスタイルや治療目標も異なるため、多職種によるチーム医療が不可欠といえる。既に米国では1960年代から取り組みが始まっている一方、日本ではまだ黎明期にあり、確立した疼痛治療・管理体制が求められている。こうした中、福島県立医科大学疼痛医学講座教授の矢吹省司氏、同准教授の髙橋直人氏、同特任准教授で東京大学病院麻酔科・痛みセンター助教の笠原諭氏らは昨年（2015年）、整形外科医や臨床心理士、薬剤師や管理栄養士など７つの職種が連携する、入院による慢性疼痛治療プログラムをスタートさせた。第16回国際疼痛学会（IASP 2016、9月26〜30日）で、髙橋氏らによる中間報告が行われた。
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