甲状腺ホルモン投与で早産などのリスクも
【海外短報】
2017年02月22日 07:00
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© Getty Images ※画像はイメージです
潜在性甲状腺機能低下症を有する妊婦への甲状腺ホルモン投与により妊娠喪失（流産、死産）は減少するが、早産など他の妊娠関連有害転帰のリスクが高まることが分かった。米・University of ArkansasのグループがBMJ（2017; 356: i6865）に発表した。
続きを読む（読了時間：約 1 分）同グループは、2010～14年の米国の大規模医療管理データベースを用いて、潜在性甲状腺機能低下症の妊婦に対する甲状腺ホルモン投与の有効性と安全性を検討した。
対象は、未治療時の血清甲状腺刺激ホルモン（TSH）値が2.5～10mIU/Lの潜在性甲状腺機能低下症を有する妊婦5,405例。主要評価項目は、妊娠喪失と母親および胎児の妊娠に関連する他の有害転帰とした。5,405例のうち甲状腺ホルモンの投与を受けた妊婦は843例（15.6％）で、治療前の血清TSH値は平均4.8mIU/Lであった。これに対し、投与を受けなかった4,562例の登録時の血清TSH値は平均3.3mIU/Lと低値だった。
解析の結果、甲状腺ホルモン投与群の妊娠喪失は10.6％（89例）で、非投与群の13.5％（614例）と比べ有意に少なかった〔オッズ比（OR）0.62、95％CI 0.48～0.82）。しかし、投与群は非投与群と比べ早産（同1.60、1.14～2.24）、妊娠糖尿病（同1.37、1.05～1.79）、妊娠高血圧腎症（同1.61、1.10～2.37）のリスクが有意に高かった。
甲状腺ホルモン投与による妊娠喪失の減少は治療前TSH値が4.1～10mIU/Lの妊婦でのみ有意（OR 0.45、95％CI 0.30～0.65）で、同値が2.5～4.0 mIU/Lの妊婦では非投与群との有意差は認められなかった（同0.91、0.65～1.23）。
（編集部）
