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増加する後発医薬品の使用、品質への不安も

 2017年02月25日 07:00

 昨年度(2016年度)の診療報酬改定で後発医薬品の使用促進策が実施された。厚生労働省は、中央社会保険医療協議会(中医協)において、保険薬局や医療機関における後発医薬品の処方状況、医師、薬剤師、患者の後発医薬品に対する意識を調べるため昨年10月に実施した「後発医薬品の使用促進策の影響及び実施状況調査」の結果を発表した。後発医薬品の処方は増加しているが、医療者も患者も後発医薬品の効果や副作用を含む品質に対して不安を持っている現状が示唆された。

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一般名処方率は3割を超える

 同調査は①施設調査(全国の保険薬局1,500施設、診療所1,500施設、病院1,000施設に対して調査票を配布)②医師調査(調査対象の施設に勤務し、外来診療を担当する診療科の異なる医師各2人)③患者調査(郵送、インターネット)−の3種類。施設調査の有効回答率は保険薬局、診療所、病院でそれぞれ46.9%、40.3%、30.6%であった。

 保険薬局に対する調査では、1週間の取り扱い処方箋に記載された医薬品のうち、一般名で処方された医薬品の割合は31.1%で2015年の前回調査(24.8%)より増加していた。一般名で処方された医薬品について後発医薬品を調剤した割合は77.4%と前回調査の73.0%から増加しており、4年連続での増加となった。

 後発医薬品の調剤に関する考え方として「全般的に積極的に取り組んでいる」と回答した保険薬局は70.6%で前回調査の65.9%より増加。「積極的に取り組んでいない」は前回調査の3.7%から減少し、2.1%であった。積極的に調剤しない理由として「患者が先発医薬品を希望するから」が59.2%と最も多く、次いで「後発医薬品の品質(効果や副作用を含む)に疑問がある」(32.8%)、「近隣医療機関が後発医薬品の使用に消極的である」(31.3%)の順であった。

 後発医薬品を積極的に調剤していない医薬品の種類は「抗悪性腫瘍薬」が38.4%で最も多く、次いで「精神神経用薬」(36.8%)、「免疫抑制薬」(28.8%)、「抗不安薬」(24.9%)などであった。

先発医薬品指定の理由は「患者の希望」「品質への疑問」

 医療機関における入院患者に対する後発医薬品の使用状況は、「積極的に処方する」が有床診療所で15.9%、病院で41.8%。一般名処方による処方箋を発行している医師は、診療所で74.6%、病院で58.2%で、ともに前回調査(それぞれ68.2%、48.8%)に比べて増加していた。

 昨年4月以降、先発医薬品の銘柄を指定して「変更不可」欄にチェックした経験のある医師では、「変更不可」としたケースとしては「先発医薬品から後発医薬品への変更を不可することが多い」が最も多く(診療所74.7%、病院75.1%)、「変更不可」にする理由は「患者からの希望があるから」が最も多く(65.6%、66.9%)、次いで「品質(効果や副作用を含む)に疑問があるから」(53.2%、42.5%)であった。

 医療費の自己負担額があった患者における後発医薬品の使用意向については、「少しでも安くなるのであれば使用したい」が45.6%で最も多かった一方、「いくら安くなっても使用したくない」は12.0%であった。「いくら安くなっても使用したくない」と回答した患者に理由を聞いたところ、「後発医薬品の効き目や副作用に不安があるから」が72.6%と最も多く、次いで「使い慣れたものがいいから」(37.2%)であった。

 さらに、「後発医薬品の効き目や副作用に不安があるから」と回答した患者に、その理由について聞いたところ、「効き目が悪くなったことがある」が29.3%と最も多く、次いで「副作用が出たことがあるから」(12.2%)であった。

(慶野 永)

  

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