【解説】日本でも認知症減少の可能性
米HRS研究の意義を鈴木隆雄氏に聞く
2017年03月07日 10:00
16名の医師が参考になったと回答
米国で認知症の有病率が低下している―。Health and Retirement Study(HRS)の最新研究(JAMA Intern Med 2017; 177: 51-58)を紹介した2月4日付け短報には、医師会員から「信じられない」「理由が知りたい」などのコメントが多数寄せられた。そこで、結果を詳報(関連記事)するとともに,老年疫学を専門とする桜美林大学老年学総合研究所所長の鈴木隆雄氏にその意義を聞いた。同氏は、研究上の限界は幾つか指摘しうるものの、「十分に信頼に足るデータ」だと評価。日本でも近い将来、認知症の有病率が減少に転じる可能性があると展望する。その大きな要因は高齢者の高学歴化だ。「認知予備能」という考え方を導入することで、教育と認知症の関連を解き明かすことができるという。