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米国のてんかん患者数が増加、CDC・2015年推計

推定患者数340万人、人口の1.2%

 2017年08月21日 07:30

イメージ画像 ©CDC(2015年・全米活動性てんかん有病率)

 米疾病対策センター(CDC)が8月10日に公表したMorbidity and Mortality Weekly Reportによると、米国でてんかん患者が増加しており、2015年の活動性てんかんの推計患者数は340万人(成人300万人、小児47万人)以上で、米・総人口の1.2%に上ることが分かった。てんかんの推計値が全州でまとめられたのは今回が初となる(関連記事「てんかん地域診療連携の整備始まる」)。

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患者数増加は人口増に伴うとみられる

 てんかん有病率の全国および州別推計には、2015年の国民健康聞き取り調査(National Health Interview Survey)および全米の小児を対象とした健康調査(National Survey of Children's Health)と2014年の人口動態調査が用いられた。

 今回のデータは、てんかんが全米に蔓延していることを示している。2015年に、活動性てんかん(診断済、治療中または最近のてんかん発作)を有する米国人の18歳以上の成人は約300万人、17歳以下の小児は47万人。過去の推計値から成人(2010年:230万人)、小児(2007年:45万人)ともに増加しているが、人口増加に伴う可能性が高いという。

 CDCのBrenda Fitzgerald氏は「何百万人もの米国人がてんかんに罹患しており、残念ながら今回の調査では患者が増加している。効果的な治療を行うためには適切な診断が重要になる。CDCでは、てんかんの人々の生活を改善する戦略の調査研究および共有に取り組んでいる」と述べている。

てんかん患者数は人口の1.2%、日本の疫学データとは乖離

 2015年には、米国人の総人口の1.2%に当たる340万人が活動性てんかんを報告した。州別の患者数は、成人が5,100(ワイオミング州)~36万7,900人(カリフォルニア州)、小児が800(ワイオミング州)~5万9,800人(カリフォルニア州)。

 CDCの研究者らは、成人のてんかん患者の多くが仕事や移動手段の制限、医療を受ける上での困難さに直面していることを既に報告。てんかんの学生は学校で遅れを取りやすく、特別な教育サービスが必要になる可能性が高い。また、てんかんの小児は低所得世帯に多い。CDC・てんかんプログラムのRosemarie Kobau氏は「てんかんは一般的な疾患で、生きづらくコストがかかる。適切な治療を受けなければ早期死亡に至る可能性がある。誰もがてんかん発作とその適切な応急処置について知っておくべきだ」と述べている。

 なお、厚生労働省では、てんかん患者数は日本全体で60万~100万人で有病率は0.5~0.8%とする推計値(てんかん研究27巻3号:408-411、2010)を示している。今回の米国の推計値1.2%とは乖離がある。

坂田真子

  

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