第二世代EGFR阻害薬の国内市販後調査を発表

有害事象は管理可能な範囲

2017年11月01日 16:15

　現在、上皮成長因子受容体（EGFR）阻害薬は、EGFR遺伝子変異陽性肺がんの初回標準治療薬として位置付けられている。第二世代EGFR阻害薬のアファチニブは、わが国では2014年に承認されたが、承認時に日本人患者の臨床データは限られていた。そこで、1,500例を目標として有効性と安全性を1年間追跡する市販後全例調査が実施された。和歌山県立医科大学呼吸器内科・腫瘍内科教授の山本信之氏らは、その結果を第18回世界肺癌学会議（WCLC 2017、10月15～18日、横浜）で報告。日本の実臨床においても、アファチニブの薬物有害反応（ADR）は管理可能な範囲であったことなどを紹介した。