がん患者の妊孕性温存は医療連携と助成金で

2019年05月17日 06:15

　思春期・若年成人（AYA）世代のがん経験者は、治療が生殖機能に影響するのではないかという懸念に苦しむ例が少なくない。しかし、がん治療と生殖医療の現場は必ずしも密接な関係になく、妊孕性や生殖機能を温存する治療へのアクセスといった情報提供は、がん患者のニーズを満たすレベルに達しているとは言い難い。そのギャップを埋める鍵として注目されているのが、医療連携ネットワークの全国展開と都道府県の助成金制度だ。岐阜大学大学院産婦人科分野准教授の古井辰郎氏は、第71回日本産科婦人科学会（4月11～14日）で、AYA世代がん患者の妊孕性温存に関するニーズや実態、医療連携ネットワークと助成金制度の現状や今後の課題について概説した。