日本産科婦人科学会などが妊婦のCOVID-19感染者の受け入れ体制構築を要望

2021年08月12日 17:45

　日本産科婦人科学会、日本産婦人科医会は8月10日、産科医療機関に対し、妊婦の新型コロナウイルス（SARS-CoV-2）陽性者の速やかな把握、受け入れ体制の確保を同学会公式サイトで呼びかけた。

　SARS-CoV-2陽性者の把握に関しては、保健所の機能が麻痺することを避けるため、陽性となった旨を妊婦から直接報告された場合、各都道府県において新型コロナウイルス感染症（COVID-19）に罹患した妊婦とその周産期対応にあたる周産期医療協議会、リエゾン担当などの窓口に連絡。適切、迅速な入院対応が可能となるよう手配を求めた。

　また、受け入れ体制の確保については、COVID-19の流行地で受け入れ病床が逼迫してきていることを勘案。各都道府県の周産期医療体制で妊婦の治療、分娩管理、母児などへの対応が遅滞なく円滑に進むよう各医療機関と受け入れ体制を調整するよう依頼した。

　さらに、COVID-19患者が著増した結果、医療崩壊が発生し、妊婦を医療機関へ搬送し入院管理することができなくなる事態も想定。そのような状況下では、在宅環境での健康管理に加え、厳重な感染防御対策の下でCVOID-19罹患妊婦の出産や帝王切開なども自施設などで行わなければならない可能性があると指摘し、あらかじめ対応できる体制を整えておくことも要望した。