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ワクチン停止世代で、細胞診異常率が上昇

強力な子宮頸がん対策が必要

2022年01月05日 05:00

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 2013年6月に中止された接種の積極的勧奨が、来年(2022年)4月に再開されることとなるヒトパピローマウイルス(HPV)ワクチン。大阪大学大学院産科学婦人科学の八木麻未氏らは、勧奨中止よる接種率低下の影響を検証し、2000年度以降に生まれた女性では20歳時の子宮頸がん検診における子宮頸部細胞診異常率が上昇していることを明らかにした。詳細はLancet Reg Health West Pac2022; 18: 100327)に発表し、強力な子宮頸がん対策の必要性を訴えた(関連記事「子宮頸がんリスクとワクチン接種率に逆相関」、「HPVワクチン、CIN3も予防を初の証明」)。

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