「そのまま救急科」が7割－患者安定後の転科先

日本救急医学会調査

2024年01月11日 17:55

　今年（2024年）4月から医師の働き方改革として、長時間労働への規制が義務化される。救急科は特に労働時間が長い診療科の1つだが、個々の救急医における勤務実態は明らかでなかった。そこで、日本救急医学会労務管理委員会は昨年7月1日～9月30日に救急医・救急部門の労務に関する調査を実施。施設ごとに診療体制と勤務実績に関する設問を設け、医師ごとに6月の労務状況について聴取。およそ7割の医療機関では、全身状態安定後の患者もそのまま救急科が治療を受け持っている現状などを同委員会委員長／大阪大学病院高度救命救急センターセンター長の織田順氏が第51回同学会（2023年11月28～30日）で発表した。