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OECD提言「日本は健診合理化を」を受けて

大阪国際がんセンターがん対策センター特別研究員 大島 明

 2019年03月04日 05:10
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OECDが国別の提言を開始

 経済協力開発機構(OECD)は、加盟国で高齢化の進展などに伴って医療費が増大し、経済社会に及ぼす影響が大きくなりつつあることを受け、 2001年に医療プロジェクトを開始した。同プロジェクトでは医療制度のモニタリングや国際比較を行うとともに、効果的・効率的で質の高い医療制度の達成に向けた政策提言を行ってきた。

 そして今年(2019年)、国別に公衆衛生分野の取り組みのレビューを行って提言することを開始し、2月6日には、"OECD Reviews of Public Health: Japan" (以下、「OECDレビュー」)を公表した。

 小論では、「OECDレビュー」の内容を簡単に紹介するとともに、これを受けて日本における疾病予防・早期発見のあるべき姿に関する私の考えを示すこととする。

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