がん死亡率が米国に逆転される理由
日本のがん対策の問題点
米国ではがん死亡率が25年で27％低下
Medical Tribune新聞版は2019年1月24日号の1面トップで、米国がん協会（ACS）が公表した最新のがん統計について報じた（関連記事「米・がん死亡率、25年間で27％低下」）。この統計では、1971年のニクソン米国大統領（当時）のがんに対する戦争宣言以来のがん対策の取り組みの成果として、米国のがん死亡率（男女合計、2000年米国人口を標準とした年齢調整死亡率）はピーク時の1991年から2016年までの25年間で27％低下し、部位別には肺がん、大腸がん、乳がんなど多くの部位で死亡率が減少していたことが示されている（CA Cancer J Clin 2019; 69: 7-34）。これらは、タバコ・コントロールによる喫煙率の低下とがん検診の普及、そして治療の進歩によるものと考える。
それでは、日本のがん死亡率はどのように推移しているのだろうか。小文では、日本のがん死亡率の推移を示してその要因を検討した上で、日本の部位別がん死亡のトップの肺がん（男性）と大腸がん（女性）について、日米の死亡率の推移を比較し、その差をもたらした要因について検討する。さらに、今後のあるべきがん対策について提言したい。
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