<対談>日本の前立腺がん検診はかくあるべし!(後編)

大島 明 氏(大阪国際がんセンター)×赤倉 功一郎 氏(JCHO東京新宿メディカルセンター)

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〔編集部から〕前立腺特異抗原(PSA)検査を用いた前立腺がん検診ついて、2008年3月に発表された厚生労働省研究班作成の「有効性評価に基づく前立腺がん検診ガイドライン」(以下、厚労省研究班GL)では科学的根拠が不十分であるとして、「現在のところ対策型検診として実施することは勧められない」とされた。これに対し、日本泌尿器科学会は「強く推奨する」との指針を示し、正反対のスタンスを取っている。厚労省研究班GL作成に顧問という立場で関わった大阪国際がんセンターがん対策センター特別研究員の大島明氏と、研究協力者の一人で同研究班を途中で辞任した独立行政法人地域医療機能推進機構 (JCHO)東京新宿メディカルセンター副院長/泌尿器科部長の赤倉功一郎氏に、前立腺がん検診の問題についてあらためて議論してもらった内容を、前編に続き紹介する。

〔関連記事1(寄稿)〕

指針無視のがん検診が招く過剰診断の弊害 「全国がん検診実施状況データブック」を読んで

大阪国際がんセンターがん対策センター 特別研究員 大島 明

〔関連記事2(寄稿)〕

時代遅れの厚労省「前立腺がん検診ガイドライン」はぜひ改訂を

JCHO東京新宿メディカルセンター 副院長/泌尿器科部長 赤倉 功一郎

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