北里大学公衆衛生学の和田耕治氏らは、30～59歳の日本人男性を対象とした研究の結果を3月6日付の英医学誌「BMJ」（2012; 344: e1191）に報告。1990年代後半に起きたバブル崩壊以降、雇用形態の変化に伴って健康状態の悪化や自殺者の増加などが指摘されている。同氏らは、その詳しい要因を探るため職種別の死因との関連などを検討した。その結果、専門職および管理職の死亡率は、1990年の後半から2000年にかけてそれぞれ約70％増加していたことが分かった。その他の職種の男性の死亡率は徐々に減少していたという。