英ケンブリッジ大学社会学のAaron Reeves氏らは、米疾病対策センター（CDC）の1999～2010年における米国の自殺死亡データを分析。自殺者の増加は2007年までは緩やかだったが、リーマン・ショックが起こった2008年以降、3年間で自殺率は4倍に急増していたことを、11月5日発行の英医学誌「Lancet」（電子版）に発表した。11月7日にバラク・オバマ大統領の再選が決まったが、次期も重要政策の一つが景気対策であることは堅い。Reeves氏らは、長引く不況で国民のメンタルヘルスが置き去りにされている現状を指摘している。