米国の感染症対策当局である疾病対策センター（CDC）の研究グループが、米国で14～19歳の女性への子宮頸（けい）がんワクチン（ヒトパピローマウイルス＝HPVワクチン）導入後、同年齢層の女性のHPV感染率（ワクチンに含まれている4種類）が56ポイント下がったとの研究成果を、6月19日発行の米医学誌「Journal Infectious Diseases」（電子版）に発表した。これを受けてCDCは、マスメディアとの電話会見を行い、その模様を公式サイトで公開。会見では、厚生労働省が子宮頸がんワクチンの積極的な推奨を中止したことについて、同ワクチンの安全性を確認する質問も出ていた。それに対し、CDC担当者はどう答えたのか...。