© Adobe Stock ※画像はイメージです 新型コロナウイルスに感染し回復した人を対象にした調査で、感染への偏見と後遺症によって生産性が低下する「労働機能障害」のリスクが高まることが分かったと、広島大大学院などの研究グループが発表した。 研究グループは２０２０年４月～２１年１１月、広島県内のコロナ対応２病院で患者３０９人を対象に調査を実施。後遺症、うつ病や不安障害などの心理的負担、労働機能障害、感染への偏見に対する項目（誹謗＝ひぼう＝中傷を受けた、風評被害により仕事上の不利益があったなど）について回答してもらい、それらの関連を評価した。 その結果、６２．５％が後遺症を経験しており、心理的負担は３６．９％、労働機能障害は３７．９％に見られた。感染に対する偏見は３２．７％が経験したと答えた。 感染への偏見と後遺症は、心理的負担と労働機能障害の両方に関連し、特に後遺症がある人では心理的負担を介して労働機能障害に影響する可能性があることが分かった。 （メディカルトリビューン＝時事）