著名人によるがんの公表は、一般の人々の受診行動を促し、早期発見につながる可能性があると、名古屋市立大大学院などの研究グループが発表した。 研究グループは、２０１９年２月に著名人が口腔（こうくう）がんであることを公表したのを受け、全国がん登録データを活用し、月別の口腔がん診断数の推移を著名人の公表前後で比較した。 その結果、口腔がんの月別診断数は同年１月の７８４件に対し、公表後の３月には１１９５件と約１．５倍に急増したことが分かった。特に、男性、７０代、部位別では舌や口腔底がん、がんが隣接臓器に広がっていない「限局」の場合に、診断数の増加が顕著だった。 研究グループは「著名人のがん公表後のメディア報道などが社会の関心を高め、がん検診や医療機関への早期受診を促したと考えられる」としている。（メディカルトリビューン＝時事）