２０１８年の西日本豪雨の被災者の間では、アレルギー性鼻炎の治療薬である点鼻薬の処方が災害後１年間にわたり増加していたと、広島大の研究グループが発表した。 研究グループは、診療報酬明細書データを基に、西日本豪雨災害発生前後の広島、岡山、愛媛の３県における点鼻薬の処方率の推移を調査した。 ３県に居住する約６１７万人のうち、被災者と認定された約３万６０００人は、非被災者に比べ、災害から３カ月経過した後に点鼻薬の処方が顕著に増加し、１年後も同様だった。この傾向は、年齢や性を問わず一貫していた。 研究グループは「豪雨災害発生時には、カビや汚染物質、心理的ストレスなど、アレルギー発症に影響を及ぼす因子を把握し、アレルギー性鼻炎の発症や悪化を念頭に診療や対策を行う必要がある」と述べている。（メディカルトリビューン＝時事）