米オハイオ州立大学公衆衛生学部のMicah Berman氏らは、喫煙者を雇用すると、非喫煙者を雇った場合と比べて1人当たり年間5,816ドル（約56万円）の追加費用が発生するとの研究結果を、英医学誌「Tobacco Control」（オンライン版）に発表した。Berman氏らは、喫煙者を雇用した場合、欠勤やたばこ休憩、医療費の増加などが企業にとって大きな負担となると指摘。職場に禁煙方針を浸透させるきっかけになるとしている。