© Adobe Stock ※画像はイメージです 米国の低所得地域に住む肥満成人の減量に関する研究で、体重減少率や運動などの行動目標の達成状況に応じて金銭的な報酬を付与することが有効だったと、米国の研究グループが発表した。 同グループは、２０１７年から２１年にかけて米ニューヨーク市とロサンゼルス市の低所得地域に住む肥満者６６８人（平均年齢４７．７歳、女性８１．０％）に、１年間の減量プログラムの利用権、活動量計や体重計などのツールを提供し、食事や運動などの教育支援も実施。その上で、〔１〕体重の減少率に応じて金銭的な報酬（最大７５０ドル）を受け取るグループ〔２〕減量プログラムへの参加率や運動など、行動面の目標達成率に応じて金銭的な報酬（同）を受け取るグループ〔３〕金銭的な報酬がないグループに分け、減量達成率を比較した。 その結果、６カ月後に体重が５％以上減少した人の割合は、成果報酬型の〔１〕グループが４９．１％、目標指向型の〔２〕が３９．０％で、金銭的報酬を受けなかった〔３〕の２２．１％に比べて多かった。 （メディカルトリビューン＝時事）