© Adobe Stock ※画像はイメージです 東日本大震災に伴う原子力発電所事故による一連の災害、新型コロナウイルス感染症の流行により、生活習慣病や精神疾患の有病率が上がったと、大阪大の研究グループが発表した。 研究グループは、２００９～２０年の全国の診療報酬明細書のデータを解析。１１年に起きた原発事故および２０年にコロナ禍が始まった前後の高血圧症、脂質異常症、糖尿病、精神疾患の有病率の変化を調べた。 その結果、震災後９年間に福島県全域で高血圧症、脂質異常症、糖尿病の有病率が上昇し、特に原発のある浜通り地域で精神疾患の有病率が上昇していた。一方、コロナ禍ではこれらの疾患の有病率が全国で上昇した。 性別や年齢別にみて特に上昇幅が大きかったのは、原発事故では４０～７４歳の女性、コロナ禍では０～３９歳の男性だった。 研究グループは「災害やパンデミックの発生後は、生活習慣病や精神疾患といった二次的な健康への影響も考慮する必要がある」と指摘している。 （メディカルトリビューン＝時事）