© Adobe Stock ※画像はイメージです 飲酒できるかどうかが収入や労働時間に関連しないことが分かったと、東京大大学院の研究グループが発表した。 これまでは、飲酒が取引先などとのコミュニケーションを円滑にし、生産性を向上させるという見方があり、労働経済学の研究でも、適量の飲酒が所得を上げる可能性があると指摘されてきたが、飲酒量と所得の因果関係は明らかにされていなかった。 研究グループは、日本１８９４人、台湾９２６人、韓国５１８人の働く成人男性を対象に、アルコールへの耐性を測定する「アルコールパッチテスト」を実施。酒に対する体質と、所得や労働時間との関連を調べた。 分析の結果、アルコール耐性がある（酒が強い）人と、耐性がない（酒が弱い）人の間で、収入と労働時間の統計的な有意差はなかった。 研究グループは「アルコール耐性が労働市場の結果に及ぼす影響がないことを示した。酒は所得向上を目的に飲むものではなく、好みに従って楽しむべきだ」とコメントしている。（メディカルトリビューン＝時事）