認知機能の低下は死亡リスクを高めるが、当事者が抱える「孤立」の種類により、死亡リスクへの影響の強さが異なることが分かったと、東京都健康長寿医療センター研究所のグループが発表した。 ２０１５年に介護保険認定を受けていない都民７万４８７２人（平均年齢７３．７歳）に、〔１〕認知症チェックリスト〔２〕世帯構成（独居・同居）〔３〕他者との交流頻度や地域活動への参加状況（少ない・多い）―に関するアンケートを実施。１５～２０年の死亡情報を入手し、認知機能低下と死亡の関連に孤立が与える影響を調べた。 解析の結果、認知機能低下は死亡リスクを３７％高めていた。孤立の種類別では、他者との交流が少ない人は多い人に比べ、認知機能低下が死亡に与える影響が強かった。一方で、独居の人は同居者がいる人より影響が弱く、「独居」と「希薄なつながり」はどちらも孤立の指標に用いられるものの、その影響には差があることが分かった。（メディカルトリビューン＝時事）