コロナ禍にさまざまな社会活動が制限され、多くの人が医療機関の受診を控えたが、特に世帯所得が低い女性に多かったと、東北大などの研究グループが発表した。 研究グループは、新型コロナの感染が流行した２０２０年、高血圧治療中の患者２８３２人を対象に、世帯所得が中央値よりも低いグループとそれ以外に分け、受診控えの傾向を調査した。 その結果、低所得のグループでは所得の高いグループに比べ、受診を控えるリスクが２．０３倍高かった。男女別に見ると、低所得女性の受診控えのリスクは３．１４倍で男性の１．２１倍を上回った。一方、２１年以降は受診控えが減り、世帯所得による差も消失した。 研究グループは、社会活動制限が高血圧患者の受診行動に影響を及ぼし、特に女性で顕著だった背景について「コロナ禍での女性の家事・育児負担の増加が影響した可能性がある」と指摘している。（メディカルトリビューン＝時事）