子宮頸（けい）がんなどの原因となるヒトパピローマウイルス（ＨＰＶ）のワクチン接種率には、地域の社会経済状況や接種可能な医療機関数によって差があると、大阪医科薬科大などの研究グループが発表した。 研究グループは、大阪市における２０１３～２２年度のＨＰＶワクチンの累積接種率を町丁や字単位で算出。地域ごとの貧困度合いやＨＰＶワクチンを接種できる近隣の医療機関の数との関係を分析した。 その結果、地域の困窮度が低く、近隣の接種医療機関数が多いほどワクチン累積接種率は高かった。定期接種に絞って分析したところ、最も困窮した地域と比べ、最も裕福な地域ではワクチン累積接種率が１．５倍、近隣の接種医療機関数が最も少ない地域と比べ、最も多い地域では１．１倍高いことが分かった。 研究グループは「ワクチン接種の促進には、社会環境面の影響を考慮したアプローチも重要」と述べている。（メディカルトリビューン＝時事）