要介護になるリスクの高い要支援高齢者は、地域住民主体の健康活動の場である「通いの場」へ参加することで、要介護リスクが低くなることが分かったと、大阪公立大大学院などの研究グループが発表した。 要支援・介護の認定のない自立した高齢者では、通いの場への参加が要介護発生リスクを下げることが知られている。 研究グループは、大阪府羽曳野市が２０２０年１月時点で要介護認定のない高齢者３５１１人（要支援を含む）を対象に行った健康状態や社会参加状況のアンケート結果と介護保険データを用い、その後４年間の要介護認定・死亡の有無を追跡調査。また、要支援高齢者について、通いの場の参加者５３人と参加しなかった４０１人に分けて調べた。 分析の結果、通いの場に参加した人は参加しなかった人と比べ、要介護や死亡リスクが４３％低かった。要支援高齢者に絞った解析でも、参加するとリスクが５０％低下した。研究グループは「通いの場が健康寿命の延伸に寄与することが示された」としている。（メディカルトリビューン＝時事）