時速２０キロ未満で公道を走行できる電動カートなどを指す「グリーンスローモビリティ」の導入で、乗車した高齢者のポジティブな感情が増え、要介護リスクが低下する可能性が示されたと、千葉大などの研究グループが発表した。 研究グループは、２０２２年に７人乗りの電動カートを導入した大阪府河内長野市と奈良県王寺町の６５歳以上の住民７２６人を対象に、感情の変化と要介護リスクとの関連を検証した。調査は電動カート運行前と１年後の２回行った。 その結果、運行が継続された王寺町では、電動カートをきっかけに「日常生活の楽しみ」「気持ちが明るくなる機会」「生きがいを感じる機会」が増えたと回答した高齢者は、そうでない人に比べ、導入して１年後の要介護リスクを示す点数が顕著に低下した。一方、運行が停止された河内長野市では関連が見られなかった。（メディカルトリビューン＝時事）