企業内の個別面談介入が勤労者の腰痛改善に有効
わが国における腰痛の有訴率は高いが，医療機関で診療・加療を受けていない有訴者が多い。また，勤労者の健康増進，疾病予防に対しては産業保健的アプローチが行われるが，わが国では企業内で医療従事者が定期的介入を行う事例は少ない。愛知医科大学運動療育センターの下和弘氏らは，企業における個別面談アプローチは勤労者の腰痛改善に効果があることを第23回日本腰痛学会（11月14～15日，会長＝千葉労災病院副院長・山縣正庸氏）で報告した。
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