過活動膀胱の受診率は16%、啓発推進を
人口構造の変化を踏まえ約20年ぶりに調査
過活動膀胱(OAB)を含む下部尿路症状(LUTS)の有病率は、加齢とともに上昇するとされ、高齢社会の日本において患者への介入は重要な課題となる。日本排尿機能学会は、日本における人口構造の変化などを踏まえ、LUTSに関する疫学調査(JaCS 2023)を約20年ぶりに実施(Int J Urol 2024; 31: 747-754)。山梨大学大学院教授/山梨大学病院泌尿器科診療科長の三井貴彦氏は、OABに関する調査結果について第31回日本排尿機能学会(9月5~7日)で発表し、「OABの有病率は年齢とともに上昇するのに対し、受診率は16%と依然として低い」と指摘し、啓発活動の重要性を訴えた(関連記事「産後の尿失禁、身体的にも精神的にも大きな負担に」)。
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