中国・Peking UniversityのNan Xiao氏らは、同国の大規模前向きコホート研究のデータを用いて若年成人期～中年期の所得変動と全死亡との関連を検討。その結果、ベースラインの所得に関係なく、絶対的な所得の50％以上の急減および他者と比較した相対的な所得の減少傾向（所得ランクの下降傾向）がともに全死亡リスク上昇と関連することが示されたとBMJ Public Health（2024; 2: e001512）に発表した。50％以上の所得減少を2回以上経験した群では、全死亡リスクが42％高かったという。（関連記事「急激な財産喪失で中高年の認知機能が低下」）