注意欠陥・多動性障害（ADHD）の多くは幼児期後半から小児期の中期に診断される。学業や進学への悪影響が指摘されているが、初回診断時年齢と教育転帰との関連を検討したエビデンスは乏しい。フィンランド・University of HelsinkiのLotta Volotinen氏らは、全国レジストリデータを用いて同国出生者を20歳まで追跡するコホート研究を実施。その結果、ADHDは診断時の年齢を問わず学業不振、学術教育より職業教育を選択する可能性の高さと関連していたが、男女とも診断年齢が高いほど学業成績が不良で退学率も高かったとJAMA Psychiatry（2026年4月8日オンライン版）に発表した。（関連記事「若年期ADHDが将来の精神疾患リスクと関連」）