米国予防医療サービス対策委員会( USPSTF )は10月6日，大腸がんのスクリーニング検査に関する勧告の草案を公表した。2008年以来，7年ぶりの改訂となる。前回の勧告と同様に，スクリーニング検査が大腸がんによる死亡リスクを低下させるとの明確なエビデンスがあるとして， 50～75歳では全ての人に，また76～85歳では一部に対して大腸がんスクリーニング検査を実施することが推奨された。草案に対するパブリックコメントの募集を経て正式な勧告が公表される。