"びっくり離職"を防ぐのは、医師の役割
就労支援を含めた新たな視点で肺がんのマネジメントを
肺がんの薬物治療は、近年、選択肢が豊富となり、患者の予後も以前と比べ良好になってきた。その結果、患者が治療を継続しながらどのように社会と関わっていくかが新たな問題として浮上している。神奈川県立循環器呼吸病センター呼吸器内科医長の池田慧氏は第60回日本肺癌学会（2019年12月6～8日）で、肺がん患者が治療と仕事を両立するために医師が介入すべき3つのタイミングおよびポイントについて提案。特に"びっくり離職"防止の重要性を強調し、肺がん治療に携わる医師は、就労支援を含めた新たな視点から肺がんのマネジメントを考える必要があると訴えた。
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