HPVワクチン、『親友効果』が接種を促進
日本におけるヒトパピローマウイルス（HPV）ワクチンの接種率は、2013年6月の厚生労働省による積極的勧奨の一時差し控えの影響で激減し、2022年4月の勧奨再開を受け接種率の向上が喫緊の課題となっている。大阪大学産婦人科の八木麻未氏らは、接種対象年齢の娘を持つ母親を対象に、娘のHPVワクチン接種に関する意向などについてインターネット調査を実施した。その結果、娘の親友がHPVワクチンを接種した場合、自身の娘の接種に前向きになるという「親友効果」が接種促進の有望策になりうると、Int J Clin Oncol （2022年9月3日オンライン版）に発表した。（関連記事「同調効果でHPVワクチン普及の可能性」）
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