プライマリ・ケア医が取り組むべきCOVID-19診療

日本プライマリ・ケア連合学会理事長 草場鉄周

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感染症ビジョナリーズ 感染症ビジョナリーズ

 新型コロナウイルス感染症(COVID-19)の流行は、第一波を緊急事態宣言による社会全体の強い自粛で乗り越えたものの、宣言解除後に市民の行動範囲が広がるとともに確実に次の波が押し寄せつつある。これを第二波とするならば、東京・大阪・愛知などの大都市圏に限定されず、ほとんどの地域に感染が大きく広がっていることが大きな特徴といえる。そして、ワクチンへの期待は大きいが、副反応の大きさ、効果の強さと持続期間など、不透明な点もまだ多く、全世界的に、あるいは日本全体で完全にCOVID-19を制圧するという状況が生まれるのかどうかは予断を許さない。少なくとも半年から1年程度はCOVID-19を念頭に置いた診療があらゆる医療機関で求められると考えるのが妥当であろう。

 本稿では、COVID-19の診療に特化していない一般的な医療機関、特に地域に根差した診療所や病院で診療に当たる医療従事者を念頭に置いて、診察や診療体制に関するクリニカルパールを日本プライマリ・ケア連合学会作成『COVID-19 診療所・病院のプライマリ・ケア初期診療の手引き』(https://www.primary-care.or.jp)に基づき提案する。

草場鉄周(くさば・てっしゅう)

日本プライマリ・ケア連合学会理事長/北海道家庭医療学センター理事長

1999年、京都大学医学部卒業。北海道家庭医療学センター所長、本輪西サテライトクリニック所長を経て、2008年に医療法人北海道家庭医療学センターを設立、理事長に就任。2012年、日本プライマリ・ケア連合学会副理事長に就任。2019年4月から同理事長を務める。“身近な医療”としての質の高い家庭医療の普及、発展に尽力している。

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